アメリカンニュースブログ
2011年05月11日

ユーチューブ、オンライン映画レンタルを拡充



米動画サイト「ユーチューブ(YouTube)」は9日、米国向けのオンライン映画レンタルサービスを拡充し、新作を含む数千本の映画を追加したと発表した。

 これまでにユーチューブが提供していたレンタル映画は旧作が多かったが、新たにソニー・ピクチャーズ(Sony Pictures)、ワーナー・ブラザーズ(Warner Brothers)、ユニバーサル(Universal)、ライオンズゲート(Lionsgate)の他、多くの独立系スタジオの新作映画のレンタルが始まる。

 追加されるタイトルは、『インセプション(Inception)』『英国王のスピーチ(King's Speech)』『グリーン・ホーネット(The Green Hornet)』『怪盗グルーの月泥棒 3D(Despicable Me)』など。

 ユーチューブのマーケティングマネージャー、カミール・ハースト(Camille Hearst)氏のブログによると、新作のレンタル価格は3ドル99セント(約320円)で、旧作は2ドル99セント(約240円)。30日間の視聴期限があり、一度見始めたら24時間以内に見終わらなければならない。一部作品はDVDの発売日当日からオンラインレンタルを開始するという。(c)AFP/Glenn Chapman

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2011年05月10日

コカ・コーラ誕生125周年、世界中で愛される「米国文化」



それは、ちょうど125年前のこと。1886年5月8日、米ジョージア(Georgia)州アトランタ(Atlanta)の薬剤師ジョン・ペンバートン(John Pemberton)氏は、頭痛と疲労を緩和する薬剤の調合中に、後に世界で最も有名になる飲料のレシピを偶然、編み出した。――コカ・コーラ(Coca Cola)だ。

 今やコカ・コーラは米国の象徴となり、世界200か国で販売され、コカ・コーラ社は世界トップ100企業に名を連ねる。ダイエット・コーラなどバリエーションも人気だが、一番人気は今でも定番のコカ・コーラ。17%のシェアを持ち、ライバルのペプシ(Pepsi)を上回っている。

 そのレシピは、企業秘密として厳重に守られ、何世代にもわたって極秘に受け継がれてきた。だが、受け継がれてきたのはレシピばかりではない。

■「いんちき療法」全盛期に誕生した「万能薬」

「『コカ・コーラ伝説』そのものが、年月とともに練り上げられ受け継がれてきたのだ」と、マーク・ペンダーグラスト(Mark Pendergrast)氏は著書『For God, Country and Coca-Cola(神と国とコカ・コーラのために)』に記している。

「伝説」では、ペンバートン氏はコカ・コーラを開発したおかげで億万長者の仲間入りをした。典型的な「アメリカンドリーム」だ。だがペンダーグラスト氏は、「気むずかしい薬剤師が、たまたま裏庭でコカ・コーラを配合してしまったという話では決してない」と主張する。

 同氏によれば、コカ・コーラが誕生した1800年代末は「いんちき療法の黄金時代」だった。多くの医師たちがさまざまな素材を利用して、多種多様な薬剤を配合する時代だったという。当時は現代薬学の黎明(れいめい)期で、万能薬を求めて製薬産業が成長する中、多くの薬剤師や「ヤブ医者」たちが、街角でさまざまな商品をたたき売りした。

 その中で発売されたオリジナルのコーラは、今のコーラとは味が違っただろう、とペンダーグラスト氏は指摘する。「他のいんちき薬剤と同じようなものだっただろう。売薬に、独特のコカインの刺激を加えたものだ」

 実際、「万能薬」として発売されたコカ・コーラは、1日平均9杯程度とほとんど売れなかった。

■「繁栄する米国」の象徴に

 コカ・コーラの人気が出たのは、実業家のエイサ・キャンドラー(Asa Chandler)氏が1888年に権利を買い、ソフトドリンクとして大量生産するようになってからだ。数年後には全米で大人気の飲料となり、1919年にはフランスで販売を開始して欧州初上陸を果たすと、1929年にはドイツにも販路を拡大した。

 だが、何より増して、コカ・コーラは「文化現象」と呼べるだろう。肥満児が増えようと、糖分含有量の多さが問題になろうと、今でもコカ・コーラは世界で最も飲まれている飲料だ。コカ・コーラ社の前年の純収入は350億ドル(約2兆8000億円)、利益は120億ドル(約1兆円)に上る。

 コカ・コーラの赤と白のラベルは、もはや1つの商品にとどまらない欲望の対象となっており、同社の機敏なマーケティング戦略に打ち勝ちブランドイメージを覆すことは至難の業だろうと、『The Real Thing: Truth and Power at the Coca-Cola Company(ホンモノ:コカ・コーラ社の真実と力)』の著者、コンスタンス・ヘイズ(Constance Hays)氏は論じている。

「絶え間ない広告活動に、かしこいマーケティング、そしてときに幸運も味方に付けて、コークは華やかで繁栄した愛国的な米国の象徴になったのだ」(ヘイズ氏)

(c)AFP/Gregor Waschinski

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2011年05月09日

ビンラディン容疑者の潜伏時のビデオ公開



米国防総省は7日、国際テロ組織アルカイダ(Al-Qaeda)の最高指導者、ウサマ・ビンラディン(Osama bin Laden)容疑者を前週、パキスタンの潜伏先で急襲し殺害した際に押収したビデオ映像を公開した。

 公開された映像5本のうちのひとつには、ビンラディン容疑者が質素な部屋で茶色のブランケットにくるまりながら、自分について報じるテレビニュースを見る様子が映っている。テレビのリモコンを持ったビンラディン容疑者は、白くなったあごひげをなでながら体を前後に揺らしつつ、画面を見つめているが、実際の年齢よりも老けて見える。

 ビンラディン容疑者は大胆不敵で強力な聖戦の指導者だというイメージを、これまでアルカイダは広めてきたが、この「ホームビデオ」に映っている姿は、自分が映ったニュースを見ているただの孤独な老人といった風情だ。

 イラク戦争当時、連合軍副指揮官を務め、現在は退役しているマーク・キミット(Mark Kimmitt)元准将は米CNNテレビで「(国防総省がビデオを公開した)目的は極めて分かりやすい。過去10年間にわたって世界を震撼させてきた偶像の神秘性を取り払い、彼は神格的存在ではなかったということを示すことだ」と説明し、このビデオでビンラディン容疑者は「くたびれた老人に見える」と語った。
 
 また他のビデオのうち3本には、スピーチのリハーサルをするビンラディン容疑者が映っており、そのうちの1本はしわになったブルーシートの前で撮影されていた。(c)AFP/Dan De Luce

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2011年05月07日

ウィキリークスをしのげるか、米WSJが内部告発サイト開設



米紙ウォールストリート・ジャーナル(Wall Street Journal、WSJ)は5日、内部告発サイト「ウィキリークス(WikiLeaks)」型の情報投稿サイト「セーフハウス(SafeHouse)」を開設したと発表した。「不正や職権乱用行為を暴露するため、WSJを助けて欲しい」と呼びかけている。

 同紙はオンライン版で、「企業、政府機関、非政府組織などに関して、報道価値のある契約書、文書、Eメール、財務記録、データベースを持っている人は、wsj.safehouse.comからWSJ宛てに投稿することができる」と説明。「政治、行政、金融、ウォール街、財務関係、企業、労働問題、法律、国家安全保障、外交」など、多岐にわたる情報の提供を募っている。テキストファイル、録音媒体、写真など、あらゆる媒体を受け付けるという。

「セーフハウス」経由で提供したファイルは暗号化され、投稿者は匿名でもかまわない。サーバーはセキュリティー面を考慮して、同紙編集部が直接管理するという。

 ニュースメディアによる「ウィキリークス」型の暴露情報投稿サイトとしては、今年1月、カタールの衛星テレビ局アルジャジーラ(Al-Jazeera)が「トランスパレンシーユニット(Transparency Unit)」を開設して話題になった。米紙ニューヨーク・タイムズ(New York Times)のビル・ケラー(Bill Keller)編集主幹も1月、同様の投稿サイトの開設を検討していることをヤフーニュース(Yahoo! News)に明らかにしている。(c)AFP

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子どもの「いいね」を広告に無断使用、父親が米フェイスブックを提訴



米SNSフェイスブック(Facebook)利用する子どもの父親が、わが子の「いいね(Like)」ボタンへの反応を保護者に無断で広告として利用されたなどとして3日、同社を相手取り、利用の中止や賠償などを求める訴訟をニューヨーク(New York)連邦地裁に起こした。

 スコット・ナストロ(Scott Nastro)さんと息子は代理人を通して、フェイスブックが製品やサービスの宣伝「Social Ads(ソーシャル広告)」にナストロさんの息子など未成年ユーザーの名前や趣味趣向を使用しているのは不適切だと訴えている。また、5億人以上のユーザーの中からおすすめのメンバーを紹介する「Friend Finder(フレンドファインダー)」についても、未成年を無断で含めていることを問題とした。

 フェイスブックは2007年末、特定のレストランのレビューを書いたり、特定のブランドの「いいね!」ボタンを押したりなど、ユーザーのネットでの行動に関連づけて広告を表示する「ソーシャル広告」を開始した。

 しかしナストロさんらの代理人は、未成年ユーザーについては、広告などへの関連付けには保護者の許可が必要だと主張。「ソーシャル広告」や「フレンドファインダー」に未成年メンバーを関連づけることを禁止するよう求め、損害賠償や子どもを使った広告で得られた広告費を請求している。

 ナストロさん側は、名前や趣味趣向を「ソーシャル広告」に使われたニューヨーク州在住の18歳未満のフェイスブックユーザー全員の集団訴訟にしたい考えだ。

 一方のフェイスブックは、AFPの取材に電子メールで「この訴訟は、訴訟要件に欠けていると考えている。精力的に闘うつもりだ」と回答した。

 フェイスブックの未成年ユーザーをめぐっては前年にも、米カリフォルニア(California)州で同様の訴訟が起こされている。(c)AFP
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ルート66,コカ・コーラ雑貨

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